リハビリテーション科

リハビリテーション科 スタッフ紹介

医師1名、理学療法士5名、作業療法士1名、言語療法士0名、理療技術員1名

医長 久保田 力(くぼた ちから)

平成8年 福井医科大学卒
平成16年 福井医科大学大学院卒業
医学博士、日本整形外科学会専門医、
日本整形外科学会脊椎脊髄病医

所属学会
日本整形外科学会、 日本リハビリテーション医学会、
中部日本整形外科災害外科学会(第112回 学会奨励賞 受賞)、
日本リウマチ学会、 日本関節病学会、 日本手外科学会、
日本肘関節学会、 日本マイクロサージャリー学会

リハビリテーション科 診療科案内

科学的な目で問診と診察を行います
リハビリテーション科は、主に神経・筋・骨格系の異常にもとづく運動機能障害者を対象として、医学的治療や治療的訓練を実施する診療科です。疾患により生じた移動・身の回りの動作・コミュニケーションなどの障害に対して、リハビリテーションを行うために必要な診察、検査、診断を定期的に行い、失われた機能の回復を促すとともに、残存能力を最大限に引き伸ばすための適切な訓練内容を決定し、患者さんが家庭復帰や社会復帰ができるように、その病状に応じた最善のリハビリテーションを提供いたします。

客観的なデータをもとに、科学的根拠に基づいたリハビリテーションを行います
血液検査MRI検査CT検査RI検査および誘発筋電図や神経生理学的検査などの、誰でも納得できる検査所見や、信頼性・妥当性の高い効果判定や評価法をもとに、リハビリテーション科医師およびセラピストが、豊富な臨床経験と最新の診断・治療技術を駆使し、科学的根拠に基づいた、最も効果的な最先端のリハビリテーションを提供しています。

患者さんやご家族の方との十分な説明と話し合いの場をつくります
リハビリテーションを進めるにあたり、患者さんとご家族の方に、個々の患者さんの病状について、検査結果をもとにわかりやすく説明するとともに、患者さんのニーズを捉えたうえで、今後の方針や目標設定などの情報を説明し(インフォームド・コンセント)、QOL(生活の質)を高め、患者さんやご家族の方の御意志をできるだけ尊重したリハビリテーションを実践しています。

他部門との連携を図り、より良いチーム医療を目指します。
対象疾患は骨折や人工関節などの整形外科疾患の急性期患者が大部分を占めますが、脳血管障害やパーキンソン病などの中枢神経疾患、呼吸器疾患、心疾患、糖尿病や肥満などの生活習慣病、脳性麻痺をはじめとする重度心身障害者や小児疾患、血友病、その他内科的疾患や外科的疾患に伴う廃用性症候群にも積極的に取り組んでいます。
そのため、各科と綿密な連携を構築し、クリティカルパスを使用して、発症急性期および手術翌日からの早期ベッドサイドリハビリテーションと積極的な回復期リハビリテーションを行い、短期入院をこころがけています。

入院患者さんについて、医療スタッフ全員によるカンファレンスを行います
整形外科との間では、毎週1回医師、看護師、リハビリテ−ションスタッフとの定期合同カンファレンスにて、治療状況を確認し、治療方針の見直し・検討を行うことで、個人の独断や見落としによる診断・治療ミスを防ぐとともに、手術症例には随時方針を検討しています。
また、在宅支援に向けて地域医療連携室とも連絡を取り、医療ソーシャルワーカーやケアマネージャーとのカンファレンスを行い、介護保険制度などの紹介・斡旋も積極的に行っております。さらに、当院から他院へ転院される際には、一貫した治療・訓練が行なえるように、必ず患者さんの紹介状を作成しております。

診療・研究・教育の三本柱を積極的に行っております
より患者さんに優しく、安全でかつ確実なリハビリテーション方法を研究するとともに、自己研鑚に励み、知識と技術の向上に努めます。また、その研究成果を国内外の学会や論文で積極的に発表し、リハビリテーション医療の発展と教育に貢献します。

施設基準
平成18年4月より診療報酬改定に伴い、リハビリテーションが大きく変わりました。以前はリハビリテーションの種類(理学療法、作業療法、言語聴覚療法)に分けられていましたが、今回より疾患別に6つのカテゴリーに分けられました。それぞれのカテゴリーについて、設備やセラピスト数の基準が設けられています。
当院は、以下の4つのリハビリテーション施設基準を受けました。

  • 運動器リハビリテーション料(T)
  • 呼吸器リハビリテーション料(T)
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(U)
  • 障害児(者)リハビリテーション料
  • 心大血管疾患リハビリテーション料―現在取得していない
  • 難病患者リハビリテーション料―現在取得していない

リハビリテーション科からのお知らせとお願い

平成18年4月の診療報酬改定により、リハビリテーション対象疾患ごとに保険算定日数の上限が規定されました。このため、リハビリテーションを無期限に実施することは、例外的な疾患を除いては困難な状況となりました。リハビリを受ける場合に、訓練期間の上限があることをご了承くださいますよう、お願い申し上げます。
また、他院でのリハビリテーション終了後に、当院へリハビリテーション目的での通院はできませんので、ご理解とご協力を重ねてお願い申し上げます。

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